男性の浮気率は何割？年代別データの正しい読み方と「うちは大丈夫か」の見分け方

公開日：2026/09/30

本記事の監修者

• 氏名：黒岩　弘敦
• 経歴：元警察本部　刑事部在籍
• 紹介文：元神奈川県警警察本部刑事部管理課に従事。その経験を活かし職員のコンプライアンスの向上、個人情報の秘匿に対する秘匿の堅持、法令に抵触しない技法等の社内教育を実施。

詳しくはこちら

「男性の浮気率って、実際どのくらいなんだろう」。パートナーの様子が少し気になり始めたとき、あるいはニュースやSNSで不倫の話題を見かけたとき、多くの方が一度はこの数字を検索します。心のどこかで「うちの夫（彼）は大丈夫だと思いたい」という気持ちと、「でも、もし浮気が多い年代だったら」という不安が同居しているはずです。

ところが「男性 浮気率」と検索すると、サイトによって書かれている数字がバラバラです。しかも、その多くはマッチングサービスや探偵会社などの民間企業が独自に取ったアンケートで、調査のたびに結果が変わります。結局「で、うちはどうなの」という肝心の問いには、どのサイトも答えてくれません。

この記事では、その「数字の正しい読み方」と「自分のケースの見分け方」を解説します。なぜ調査ごとに数字が割れるのか、国の統計で確認できることは何かを理解することで、平均値に振り回されず、パートナーの実際の状況を冷静に見極められるようになります。

＼全国365日24時間電話相談受付中／無料カウンセリング

まず整理｜「男性の浮気率」の数字を見る前に知っておきたい3つの視点

「男性の浮気率は何％ですか」という問いには、実は万人共通の“正解”がありません。同じ「浮気」という言葉でも、調べた主体や定義によって数字が大きく動くからです。だからこそ、数字そのものを覚えるより、まず次の3つの視点を持っておくことが役立ちます。

① 「浮気」の定義や対象者が調査ごとに異なる（線引きや回答者の偏りで数字が変わる）

② 平均値と「あなたのケース」は別物（集団の傾向と個人の確率は異なる）

③ 平均値と「あなたのケース」は別物

仮にある調査で「男性の◯割に浮気の経験がある」と出たとしても、それはあなたのパートナーが浮気している確率が◯割という意味ではありません。平均は集団の傾向にすぎず、個々の事情を言い当てるものではないのです。

【結論】男性の浮気率に公式の正解はない｜数字が割れる理由と公的データ

結論から言えば、「男性の浮気率は◯割」と断定できる公式の数字はありません。ネット上には浮気率をうたう調査結果が数多くありますが、いずれも民間の意識調査で、調査によって数字には大きな開きがあります。同じ「既婚男性」を対象にしていても、ある調査では少数派、別の調査では多数派という結果になることさえあります。

浮気や不倫は当事者が公にしない性質のものなので、正確な実態を数値化すること自体が難しく、どの数字も「回答者がそう申告した割合」にとどまります。数字が調査ごとに割れる主な理由は、次の3つです。

理由① 「浮気」の定義が調査ごとに違う

肉体関係のみか、食事やメッセージまで含むかという定義の違いにより、結果に大きな差が生じます。

理由② 回答者の集め方が違う

既婚者向けサービスの利用者か一般層かなど、調査対象の属性の偏りが数字に直接影響します。

理由③ 回答が自己申告である

浮気は後ろめたさを伴うため、「していない」と答える人が実際より多くなる可能性があります。そのため、公表される数字は実態より低い場合があります。

国の統計で確認できること｜家庭裁判所に持ち込まれた夫婦の「異性関係」

国が浮気率そのものを調べた統計はありませんが、浮気（異性関係）が夫婦の深刻なトラブルとしてどの程度表面化しているかを知る手がかりになる公的データはあります。最高裁判所が公表している令和7年司法統計年報（家事編）の第19表「婚姻関係事件数―申立ての動機別申立人別」です。

この表では、2025年に全国の家庭裁判所へ妻が申し立てた婚姻関係事件42,136件のうち、申立ての動機に「異性関係」が挙げられたのは5,393件（約13％）でした。夫が申し立てた15,355件では、「異性関係」が1,823件（約12％）でした。なお、妻の申立てで最も多い動機は「性格が合わない」（15,646件）でした。

ただし、この数字も「男性の浮気率」ではない点に注意が必要です。

• 対象は、離婚や夫婦関係の調整を求めて家庭裁判所に申し立てた夫婦に限られること
• 申立ての動機は、申立人の挙げる主なものを1件につき3個まで数える重複集計であること
• 「異性関係」は申立人が挙げた動機の区分であり、浮気の事実が認定された件数ではないこと

それでも、国の統計の中にも「異性関係」が夫婦の問題の一つとして一定数表れていることは確認できます。

年代別に見る男性の浮気率｜何歳が多いと言い切れない理由

年代別の浮気率を公表している民間調査もありますが、どの年代が最も高く出るかは調査ごとにばらつきがあります。若い年代が高く出る調査もあれば、中年以降が高く出る調査もあり、「男性は○代の浮気が一番多い」と言い切れる状況ではありません。年代別の浮気率を示した国の統計も見当たりません。

20代｜交友関係が広がり生活が変わりやすい

交際・結婚から日が浅く、職場や趣味を通じて人間関係が広がりやすい時期です。転職や引っ越しなど生活の変化も多く、二人の時間の使い方が変わることがあります。

30代｜出産・育児で夫婦の生活リズムが変わる

仕事で責任が増える一方、家庭では出産・育児で夫婦の生活リズムが大きく変わりやすい時期です。会話や二人の時間が減り、すれ違いを感じやすくなることがあります。

40代｜仕事や立場が安定し行動の自由度が上がる

子育てが一段落し、収入や社会的な立場が安定しやすい年代です。付き合いや外出の機会が増え、行動の自由度が上がることがあります。

50代以降｜家族の環境が大きく変わる

子どもの独立や定年前後の働き方の変化など、家族の環境が変わる年代です。長年連れ添った関係だからこその油断や、生活の変化がきっかけになることもあります。

年代はあくまで背景の一つであり、「30代だから浮気している」「50代だから安心」と個人を決めつける材料にはなりません。

数字より大事なのは「うちのケース」を見分ける視点

世間の平均値を知ることと、「パートナーに浮気の懸念があるか」を判断することは別問題です。そして、その問いに平均値は答えてくれません。参考になるのは、日常の中の変化です。

浮気の可能性を考えるうえでよく挙げられるのは、次のような生活上の変化です。ただし、いずれも「当てはまる＝浮気」ではありません。仕事の繁忙や体調、人間関係の悩みなど、まったく別の理由で起きることも多いためです。

スマートフォンまわりの変化

肌身離さず持ち歩くようになった、通知を伏せる・ロックを厳重にした、といった変化です。ただし、プライバシー意識の高まりで説明がつくこともあります。

帰宅時間・外出パターンの変化

残業や休日出勤が急に増えた、外出の理由があいまいになった、といった変化です。仕事の状況変化と区別がつきにくい項目でもあります。

身だしなみ・お金の使い方の変化

急に服装や髪型に気を使い始めた、使途の分からない出費が増えた、などです。心境の変化や趣味の変化で起きることもあります。

態度・会話の変化

会話が減った、逆に不自然に優しくなった、こちらの予定を細かく気にするようになった、などです。

大切なのは、一つのサインだけで決めつけないことです。複数の変化が重なり、しかもそれが続いている場合に、「気のせいではないかもしれない」と一段深く考えることです。この順序を守るだけで、思い込みで関係を壊してしまうリスクをかなり減らせます。

そして、もし「やはり気になる」という段階に進んだとき、多くの方が次に考えるのが「自分で確かめられないか」です。しかし、ここには落とし穴があります。

関連記事：

夫の浮気サイン10選！怪しい時に妻が取るべき行動は？

疑いが強まったら｜自分で確かめる前に知っておくべき違法リスクと証拠力

「疑いが強まったのだから、自分で証拠をつかめばいい」と考えるのは自然なことです。しかし、自力での確認には、「違法になり得るリスク」と「そもそも証拠として弱いことがある」という2つの見落としがちな問題があります。

注意点① 違法になり得る行為がある

相手に無断でGPS機器を取り付けて位置情報を取得する行為は、ストーカー規制法（ストーカー行為等の規制等に関する法律）の規制対象になり得ます。GPS機器等を用いた無承諾での位置情報取得の規制は2021年8月26日に施行され、さらにAirTagのような紛失防止タグを使った位置情報の無承諾取得等も、2025年12月30日施行の改正で規制の対象に加わりました（ストーカー規制法が改正されました！｜警察庁）。配偶者間であっても、承諾がなければ違法になり得る点に注意が必要です。

相手のスマートフォンを無断で見る行為も注意が必要です。手元にある端末のロックを解除して中を見る行為が、ただちに「不正アクセス行為」にあたるとは限りませんが、他人のIDやパスワードで別の端末からSNSやクラウドにログインして閲覧する行為は、不正アクセス禁止法（不正アクセス行為の禁止等に関する法律）に触れる可能性があります。法に触れないケースであっても、無断でプライバシーに踏み込む行為は、民事上の責任を問われる可能性が残ります。

リスクのある自力調査ではなく、後述する正規の調査についてのご相談をおすすめします。

注意点② そもそも証拠として弱いことがある

仮に写真や記録を得られたとしても、それが「関係の内容」まで第三者に示せるとは限りません。1枚の写真や短いやり取りだけでは、「二人が会っていた」ことは分かっても、その先を立証しきれないことがあります。もし将来的に慰謝料を考える場面になれば、根拠となるのは民法（第709条ほか）にもとづく「不貞行為の事実」であり、そこで問われるのは第三者が見ても事実が分かる客観的な証拠です。この点が、自力の記録とプロの調査報告書との大きな違いになります。

調査の実務から言えるのは、証拠は集めた量ではなく、第三者が見て意味が分かるかで価値が決まる、ということです。不安が大きいときほど、手元の断片を『これで十分だ』と思い込みがちですが、あとで見返すと状況の説明が足りず使いにくい、というケースは珍しくありません。無理に自分で踏み込んでリスクを負うより、まず“どんな証拠が必要になるのか”を専門家と整理することを、実務の立場からおすすめします。個別の違法性や慰謝料の判断は、弁護士にご確認ください

浮気率の数字とどう向き合えばいいか

数字を見て不安になった方も、少し安心した方もいると思いますが、どちらの受け止め方にも落とし穴があります。

数字を見て不安が強くなった場合

「この年代は浮気が多い」という情報を見て動揺しても、それは特定の調査に表れた集団の傾向にすぎません。平均値を根拠に問い詰めたり、無断でスマホを見たりすれば、たとえ何もなかった場合でも関係に深い傷を残します。不安なときこそ、平均ではなく「実際の変化があるか」という事実に目を向けることが大切です。

数字を見て安心した場合

逆に「うちの年代は低いから大丈夫」と考えるのも、根拠としては弱いものです。年代別の数字は調査によって変わる目安で、個人を保証するものではありません。

健全な向き合い方は、数字を「世の中には一定の割合でこういうことがある」という一般論の背景知識として受け止め、自分のケースはあくまで事実ベースで確認することです。そして、その「事実の確認」で自力の限界を感じたときに初めて、専門家への相談が選択肢に入ってきます。

保存版｜浮気率の数字に振り回されないためのセルフチェック＆早見表

ここまでの内容を、その場で使えるチェックリストにまとめました。スマホでスクリーンショットを撮って保存し、上から順に確認してください。

【STEP1】浮気率の数字を見るときのチェック

• その数字は「国の統計」ではなく「民間調査の目安」だと理解している
• 調査ごとに「浮気の定義」や回答者が違うことを踏まえている
• 平均値は「うちのパートナーの確率」ではないと分かっている

【STEP2】自分のケースを見分けるチェック（当てはまる数より“継続と重なり”を見る）

• スマホの扱いが以前とはっきり変わった
• 帰宅時間・外出パターンの変化に説明がつきにくい
• 身だしなみ・お金の使い方に不自然な変化がある
• 態度や会話の温度が急に変わった
• これらが「単発」ではなく「複数・継続」で起きている

• 複数が重なり、継続している：気のせいではない可能性があります。感情で動く前に、まず状況を整理しましょう。
• 単発・一時的：別の理由（仕事・体調など）の可能性も高い段階です。決めつけずに様子を見る選択もあります。

【STEP3】年代ごとに起きやすい生活の変化 早見表（浮気率の高低を示すものではありません）

※早見表は一般的な背景の整理です。個々の事情によって実態は変わります。

【STEP4】迷ったときの次の一歩

• まず様子を見る：「どうなったら相談するか」の線引きをメモしておく
• 法的なことが気になる：慰謝料・離婚の見通しは弁護士に相談する
• 確かな証拠が要りそう：無料カウンセリングで、必要な証拠と費用の目安を確認する

関連記事：

浮気チェックの3項目とは？疑ったときのNG行動も紹介

よくある質問

＼全国365日24時間電話相談受付中／無料カウンセリング

まとめ｜数字ではなく「自分のケース」で判断する

本当に大切なのは、平均値に一喜一憂することではなく、日常の中の「複数・継続した変化」という事実に落ち着いて目を向けることです。

なお、無断のGPS・タグ設置やスマホの無断閲覧は、違法になり得るうえ、得られた記録が証拠として弱いこともあります。また、慰謝料の金額や離婚の進め方は、ご事情によって大きく変わり、探偵が断定できるものではありません。法的な見通しを知りたい場合は、提携弁護士へのご相談も選択肢のひとつです。

そのうえで、疑いがあっても確かな証拠がなければ、話し合いや今後の対応は進めにくいものです。ご自身で確証を得るのが難しいと感じる場合は、「ラビット探偵社」の無料カウンセリング（365日24時間・匿名OK）で、まずは状況を相談してみてください（tel:0120-509-027）。

＼全国365日24時間電話相談受付中／無料カウンセリング