パートナーの不倫相手を探す方法とは？自分で探すリスクと探偵に依頼するメリットを紹介

気持ちを落ち着かせる

パートナーの不倫が発覚した場合は、できるだけ感情的にならず気持ちを落ち着かせることが大切です。

不倫を疑っている段階でパートナーに問い詰めても、不倫を認めるとは限りません。また、問い詰めたことでパートナーとの関係が悪化し、不倫の証拠を隠ぺいされる可能性もあります。

自分が不利にならないためにも、不倫の証拠を集めて言い逃れができない状態にしてから問い詰めることが重要です。パートナーの前ではいつも通りにしておく方が、不倫の証拠を集めやすくなります。

不倫相手を特定した後の目的を明確にする

不倫相手を探しはじめる前には、相手を特定した後の目的を明確にしましょう。例えば、目的として下記のような例が挙げられます。

• パートナーと不倫相手に謝罪をさせる
• 離婚をしてパートナーと不倫相手に慰謝料を請求する
• 離婚せず不倫相手に慰謝料を請求する
• 不倫相手と会わないことを約束させて元の生活に戻す
• 不倫になったいきさつを聞いて今後の対応を決めたい

離婚や慰謝料を検討している場合は、不倫相手の特定とあわせて不貞行為に関する証拠を集めることも重要です。

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自分で探す

パートナーの不倫相手は自分で探すことができます。自力で探す方法は下記の通りです。

• パートナーのSNSのフォロワーをチェックする
• パートナーのLINEやDMのやりとり
• パートナーを尾行
• パートナーが保存している写真や動画

パートナーのスマホを見ることができれば、不倫相手とのやりとりから不倫相手の特定が可能です。また、パートナーを尾行して誰と会っているかを調べる方法もあります。

しかし、パートナーでもスマホを勝手に見ることはプライバシーの侵害となる可能性があり、逆に訴えられるリスクもあるため注意が必要です。

尾行も慎重に行わないと、パートナーや不倫相手に見つかってしまう可能性があります。

弁護士に相談する

不倫問題の解決で名前が挙がる弁護士ですが、基本的には尾行や不倫相手の特定などには対応していません。

弁護士の役割は慰謝料や離婚の法的な手続きや弁護になるため、不倫調査については調査のプロの探偵に依頼するのが一般的です。しかし、不倫の証拠があって慰謝料の請求を検討している場合は、弁護士のみに許された弁護士会紹介制度を活用することで不倫相手の特定ができるケースもあります。

弁護士会照会制度を利用できるのは、弁護士が受任しているトラブルの処理で必要な場合に限られるため、不倫相手を知りたいという理由だけでは特定できません。

探偵に依頼する

不倫相手を特定する確実な方法は探偵に依頼することです。

探偵は不倫調査の専門家で、法的に有効な不貞行為の証拠をパートナーに気付かれないようにさまざまな手法を用いて慎重に情報を収集します。

リスクなしで不倫相手を特定したい場合は、探偵への依頼を検討しましょう。

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スマホを確認（通話履歴、メール、SNS、アプリ）

パートナーのスマホを閲覧できる状態であれば、通話履歴、メール、SNS、アプリなどから不倫相手が特定できるケースもあります。

しかし、スマホの確認は相手の隙をついて行うためリスクを伴い、さらにパスワードがかかっていると閲覧できないため注意が必要です。

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クレジットカードの利用明細を確認

クレジットカードの利用明細に、ホテル利用や女性用品の購入履歴がある場合は不倫している可能性があります。

明細書から同じホテルやコンビニを定期的に使っていることが判明した場合、待ち伏せすることで不倫相手の特定ができるケースもあります。

車の走行履歴や車内を確認

カーナビに走行履歴が残っていると、いつも利用しているホテルや飲食店、不倫相手の家までのルートが記載されていることがあり、車の走行履歴を辿っていくと不倫相手が特定できるケースもあります。

また、車の中に不倫相手の私物が落ちている場合もあるため、車内をこまかくチェックしましょう。

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GPSを使ってパートナーの位置情報を確認

パートナーの車や持ち物にGPSを仕掛けることで、不倫相手の家や密会している場所を特定できる場合があります。

また、パートナーのスマホを自由に触れる状況にある場合は、位置情報アプリをインストールしておくことで行動の把握が可能です。

ただし、パートナーのスマホにアプリを勝手にインストールする行為は、罪に問われる可能性もあるため注意しましょう。

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ICレコーダーで録音

ICレコーダーでパートナーと不倫相手の会話を録音することで、不倫相手や居場所を特定できる可能性があります。場合によっては、不貞行為の証拠を掴める場合もあるでしょう。

一方で、ICレコーダーを仕掛けていることがパートナーや不倫相手に気付かれてしまうリスクもあるため注意が必要です。

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コストを抑えられる

自分で不倫相手を探すことで、調査にかかるコストを抑えることができます。

パートナーのスマホチェックや尾行など、調査内容によってはお金をまったくかけずに特定できるケースもあるでしょう。不倫相手を特定したあとに、慰謝料の請求や離婚を弁護士に依頼するとお金がかかるため、できるだけお金をかけたくない場合は自分で調べるのがおすすめです。

他人にパートナーの浮気を知られることがない

不倫相手を自分で探すと、他人にパートナーの不倫を知られることがありません。

立場的に、パートナーの不倫を知られては困る方もいるでしょう。不倫事実がはっきりしていない状態で、騒ぎ立てるのを避けたい場合にも自分で探すのがおすすめです。

しかし、探偵に依頼する場合でも他人にパートナーの不倫を知られることなく、調査を進めることはできます。自分で調べる場合は、浮気の証拠が見つかるたびに感情的になり、他人に相談して不倫の事実が広がるケースもあるため注意しましょう。

臨機応変に動ける

臨機応変に動きながら不倫相手を探したい場合も、自分で探すのがおすすめです。

パートナーが不倫しているかどうか分からない段階であれば、本格的な調査を依頼するよりもパートナーの動向に合わせながら、自由に自分のペースで調査する方が費用の節約になります。

不倫の可能性が濃厚になり、自分で調査できない部分を探偵社に依頼すると効率的です。

浮気相手探しがパートナーにバレる

自分で不倫相手を探すリスクは、パートナーにバレる可能性があることです。

不倫しているパートナーはバレないように慎重になっているケースが多く、自分の言動や行動に対していつも以上に敏感になっています。

不倫相手の特定調査を行っていると、パートナーに勘付かれてしまい、不倫相手の特定につながる証拠を消されることや、逆上されてトラブルになる可能性もあるため注意しましょう。

気づかないうちに法律を犯してしまう

気づかないうちに法律を犯してしまうことがあります。

例えば、SNSやメールを勝手に見る行為は不正アクセス禁止法違反、GPSやボイスレコーダーを使う行為はプライバシーの侵害、尾行する行為はストーカー規制法に抵触する可能性があります。

調査の方法によっては、パートナーが不倫していても自分の方が悪くなるケースもあるため注意が必要です。

夫婦関係がこじれる

不倫相手を自分で探してパートナーに不信感を持たれると、夫婦関係がこじれる可能性があります。

不倫の事実がなかった場合、調査が発覚したことで信頼関係が崩れ、離婚危機に陥るようなケースも少なくありません。夫婦関係悪化のリスクを踏まえ、慎重に調査を進めることが重要です。

決定的な証拠をつかめないまま終わってしまう

自分で不倫相手を特定するために調査しても、決定的な証拠をつかめぬまま終わってしまうケースがあります。例えば、下記のようなケースです。

• 不倫の事実がない
• パートナーが異変に気付いて不倫の証拠を消した
• パートナーと不倫相手が一枚上手だった

それでも不倫の可能性があるなら探偵社への依頼が必要ですが、自分で調査しているうちに証拠が消されてしまっていると、不倫の相手を特定するのは難しくなります。

不倫の事実確認ができる

探偵に依頼することで不倫の事実確認ができるため、今後の対応について具体的に考えやすくなります。

パートナーの不倫を疑っても決定的な証拠がないと不倫をしているとは言えず、心のどこかで不倫をしていないことへの希望を持ってしまい対応が遅れることもあります。

現実に向き合って先に進むためにも、探偵に依頼して不倫の有無をはっきりさせましょう。

法的効力のある証拠を集められる

探偵に不倫調査の依頼を行うことで、慰謝料の請求や離婚訴訟の根拠となる法的効力のある証拠を集められるメリットがあります。

慰謝料の請求や離婚訴訟に効果的な証拠となるのは、不貞行為が認められるものです。例えば、ラブホテルの請求書や、肉体関係があることを示す画像や音声データです。これらを自分で集めることは、簡単ではありません

探偵社が発行する調査報告書も法的効力のある証拠の1つになるため、自分で不倫調査を行うよりも調停や裁判で有利に話を進めやすいです。

相手にバレにくい

不倫調査を探偵に依頼すると、自分で調べるよりもパートナーや不倫相手にバレにくくなります。

相手にバレにくくなるのは、パートナーや不倫相手が知らない第三者の調査員が調べるためです。調査のプロである探偵は、複数の調査員でごく自然な形で調査を進めるため、相手も探偵に調べられているとは気付けません。

特に、不倫調査に特化した探偵だと実績も豊富にあるため、さまざまな状況に対応しながら確実に不倫の証拠をつかんでいきます。

パートナーからの離婚請求を拒否できるようになる

不倫調査を探偵に依頼することで、パートナーから離婚請求されたときも拒否できます。

離婚調停では、婚姻関係を破綻させた「有責配偶者」からの離婚請求は認められていません。不倫調査で不倫に関する証拠が出てきたら、パートナーから離婚請求があっても拒否できます。

離婚請求に応じないのは、パートナーと生活を修復させたい場合だけでなく、パートナーと不倫相手が一緒になることを避けたいケースもあるでしょう。

パートナーとの離婚を考えていない場合も、探偵に依頼して不倫の証拠を集めてもらうのがおすすめです。

不倫相手特定後のアフターケアがある

探偵社の中には、不倫相手特定後のメンタルケアや今後の対応についてアドバイスを行うサービスを提供しているところもあります。

特に子どもがいる場合は、子どもの生活や将来についても考えなければなりません。気持ちが落ち着かないまま訴訟の準備をするのは大変です。

自分で不倫相手を探す場合はアフターケアがなく、自分でメンタルケアして今後のことを考えなければなりません。慰謝料の請求を行うならさまざまな準備が必要となるため、精神的な負担を軽減して効率的に話を進めていくなら、探偵に依頼することをおすすめします。